新卒研修の内容はどうする?気を付けるべきこととは?

カテゴリ:新入社員研修セールス・営業力研修

2019年10月28日(月)

新卒研修の内容はどうする?気を付けるべきこととは?

毎年どうやって研修を行えばいいか悩んでいる方のために

毎年開催される新卒研修。恒例とは言え、内容について頭を悩ませることも多いのではないでしょうか。単にスキルアップを目指すだけではなく、初めて顔を合わせた面々とコミュニケーションをとりながら社風を掴むためには、どういった点に注意してプログラムを組み立てたらよいのでしょうか。

春は出会いの季節と言われています。大学を卒業したばかりの新社会人の入社を楽しみにしている方もいらっしゃるでしょう。一方で、研修担当の方にとってはやや気が重いと感じる季節かもしれません。毎年さまざまな研修を企画実施しているけれど、いまひとつ好評価が得られないと悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。どうしたら研修期間を有意義に過ごせるか、新入社員の求める研修を行えるかは人事担当者の誰もが抱える悩みです。今回は研修の内容を考えるにあたって大切なことを紹介していきます。

その研修は社員が求めていることなのか?

まず新人研修に大切なことは、ニーズに合っているかということです。会社の方針にもよるでしょうが、研修はそれなりの期間を取って実施されることがほとんどです。本来なら会社で実務に充てるべき時間を割いて研修を行わなくてはいけません。そんな中で最近の新人社員は、研修に際してネガティブなイメージを抱いていることも少なくないのです。

確かに楽しい取り組みが行われているけれど、本当に仕事に役立つのだろうか、と疑問を抱くこともあるようです。研修で時間を過ごしているくらいなら、仕事をしていた方がよかった、と思われるようではいけません。

また、時には研修期間中に会社の方針に疑問を感じ、退社を考える新人社員もいます。そうした事態を防ぐためにも、まずは新人社員が何を会社に求めているのかを調査することが欠かせません。

たとえば新入社員を集めて研修の内容をプレゼンテーションしつつ、修正すべきところなどをコメントしてほしい、という、受講側の意見を取り入れるためのミーティングを設定するのも一案です。こうした場を通して新入社員とのコミュニケーションを図ることができますし、自由に意見が言える会社であるという印象を与えることにもつながります。

その他、採用担当の社員と話し合って、今年度の新入社員の傾向などを聞き、プログラムの相談をしてみるのもいいでしょう。新入社員についてその時点で一番知見を持っているのは、採用担当者です。意見はさまざまな方面から聞くようにすべきです。

また、新入社員だけでなく、時には経営陣とも議論することが必要になるでしょう。新入社員にとって受けのよい研修が、必ずしも経営に役立つものとは限らないからです。よかれと思って企画した研修内容が、実は経営面では役立つものでなかった、というのでは本末転倒です。研修プログラムを組み立てた時点で、資料を経営陣に見せて対応するのもひとつの手でしょう。

その研修で人材が育成できるか?

そもそも何のために研修を行うかと言えば、新入社員が会社に馴染めるようにするためです。研修を通して、会社の求めるスキルの向上や、社員同士のコミュニケーションを活発に取ることで、実務に役立てたりと、目的はさまざまです。いずれにせよ研修を通して社員の成長を見込めるようでなければ、わざわざ実施する意味はないでしょう。従って、この研修によってどういうスキルが身に付くかを明確にする必要があります。

もっとも、限られた研修期間で会社が想定するスキルを獲得できるはずはありません。中には研修途中で求められるスキルの高さに臆し、モチベーションを下げてしまう社員も出てくるでしょう。そのため、研修でできることは限られていると見極めることも時には大切になります。社員に求めるスキルアップを最小限に設定しつつ、もしついていけない社員がいたら、フォローすることも必要になるでしょう。研修で行うことは地固めであって、それ以降のスキル向上は仕事をしながら行ってもらうという方針でも十分です。

新入社員それぞれの適性を見極めながら対応しよう

新人研修は、会社が企画する研修をすべての新入社員が一緒に行う場合がほとんどです。しかしながら、中には研修に馴染めず徐々に遅れてしまう社員も少なくありません。それによって離職率が増えるというケースもあるのです。

そこで、こうした状況を防ぐためには個別に面談を行うようにしましょう。研修に対して不安がないか、改善してもらいたいところはないかということを話し合うことで、状況が分かり問題点が明確になります。同時に、研修期間中にどういったサポートを行えばいいかも明らかになってくるでしょう。

また、研修内容をふたつに分けて用意するというのも改善策のひとつです。一方はスキル重視の研修、もう一方はコミュニケーション重視の研修、と設定することで差別化もできるでしょう。もちろん費用の問題などでこうした対応が行えない企業もあるでしょう。その際は事前にふたつの選択肢を用意し、どちらに参加したいかアンケートを行い、多数派の案を採用することで、より社員の求める研修を行えるようになります。

いかに会社が一丸になって研修を行えるか

最後に気を付けるべきことは、新人社員以外の研修に対する参加意識です。新人研修を実施するにあたり、新人だけで研修を行うか、先輩社員も参加して研修を行うかという点で会社の方針が分かれる傾向にあります。確かに新人だけで研修を行えば、新入社員同士の連帯意識は強まるでしょう。しかし、その一方で特定の集団の連帯意識だけが強まっても、他の社員とのコミュニケーションは補えない欠点があります。

研修を終え、改めて出社したとき、それまで過ごした時間とのギャップを感じてしまい、うまく会社に馴染めないのでは意味がありません。そのため、研修はできる限り先輩社員も参加しながら実施するのが望ましいでしょう。

しかし、研修中は業務が停止されますから、経営にリスクが生じることは避けられません。そのため、こうしたリスクを補って余りある研修を行えるかは重要になります。

もし先輩社員の長期間の参加が難しいのなら、新人が企画するイベントに先輩社員が観衆として参加することもひとつのアイディアです。そうすれば互いの人となりを知ることにもつながりますから、研修期間以後のコミュニケーションも円滑になるでしょう。

会社全体で研修をバックアップする際に何よりも求められるのは、連帯意識を持てるようになることです。研修を通して各々のモチベーションが高まれば、全体の生産性も上がっていくようになるでしょう。いかにしてこうした研修を行えるかを決めるのも研修課の役割なのです。

研修内容を考えるための研修も行われている?

ここまで研修の企画にあたり気を付けるべき点を紹介してきました。もっとも、一人または少人数で研修の資料を作るのは大変なことでしょう。「自分ではよい企画ができたつもりだけど、本当に受講者に役立ち喜んでもらえるだろうか」と不安になってくることもあるはずです。

誰かに相談しながらこの研修はどうか、ということを考えるのも大切になってきます。近年ではどうしたらよい研修を行えるかを議論するためのセミナーなども行われています。そうした講座に参加しながら、じっくりと時間をかけて企画を組み立てれば、きっと実りある研修が企画できるようになるでしょう。



この記事の監修者

株式会社 社員教育研究所 編集部

株式会社社員教育研究所 編集部

1967年に設立した老舗の社員研修会社。自社で研修施設も保有し、新入社員から経営者まで50年以上教育を行ってきた実績がある。30万以上の修了生を輩出している管理者養成基礎コースは2021年3月に1000期を迎え、今もなお愛され続けている。この他にも様々なお客様からのご要望にお応えできるよう、オンライン研修やカスタマイズ研修、英会話、子供の教育など様々な形で研修を展開している。

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