自立心を育むには？責任感を持ち、主体的に行動できる社員の育成法

「自立」と聞くと、一般的に“子供が大人から自立する”といったように、家庭や学校など教育分野の場面を思い浮かべる方が多いかもしれません。自立という言葉には「ほかのものからの助けを受けず、独り立ちする」という意味があります。そのうえで「自立心」とは、自力で物事を推進したり、実行したりしようとする心構えのことと説明できるでしょう。これは、子供の育成において最も重視される姿勢です。

それと同時に、ビジネスシーンにおいても非常に重要な姿勢といえます。自立心は本人の主体性や自主性とも深く関わり、「当事者意識」の自覚と同じように、一人前のビジネスパーソンになくてはならないものです。そのため、社会人の教育においても自立心を高めること、人間としての成長をさらに促していくことが必要です。自立心がない社員・弱い社員が目立つ場合は、自社の人材育成について改めて見直してみましょう。

自立心が強い人は、ビジネスシーンでの活躍が期待できます。例えば、主体的に行動できるのは自立心がある人の特徴のひとつです。新入社員の例で考えると、仕事に必要な技能を一通り身に付けた後は、上司や先輩からの指示がなくても、自分からアクションを起こす意欲的な態度が求められるでしょう。こうした言動ができる社員は、必然的に成長の機会が多くなるものです。この意味では「自律心」と言い換えてもよいかもしれません。

また、自立心がある人は責任感が強い傾向にあります。自分が担当した業務を最後までやり遂げる力は、仕事をするうえで基本的に必要な能力といえます。目の前の課題に対して積極的に取り組み、責任を持って解決する力は、全てのビジネスパーソンに必須のスキルといえるでしょう。そして自立心の有無が長期的な成果に大きな違いを生むこととなります。このような理由から、自立心はビジネスの基礎となる大事な姿勢と考えられます。

自立心が弱い社員は、上司や先輩からの指示がなければ、自分から主体的に動けません。いわゆる“指示待ち”の状態です。ほかの人からの指示があれば、言われた通りに業務をこなせる場合もあり、一見すると問題なく仕事が回っているように見えることもあるでしょう。しかし、現場の業務には例外や想定外などがつきもので、指示待ちでは通用せず意思を持って行動すべき場面が数多くあります。自立心が弱い社員は、こうしたケースに対応できないおそれがあるのです。

また、自立心の弱さから責任感が薄い傾向にある人は、問題が生じたとき他責になりがちな点で注意すべきといえます。特に、部下や後輩を指導する立場にある管理職や中堅社員の場合、責任を取るという役割は避けられません。企業の将来を担うポジションには、自立心がある人物を任命するかその人物の自立心を育てる必要があります。

自立心が弱い社員は、自分に自信がないのが特徴です。常に他人からの評価を気にしており、自分のことであっても周囲に確認したり自分で決められなかったりするケースがよく見られます。自尊心が弱く、反対に周囲への依存心が強いので、周りの人に流されやすい傾向も見られます。このような自信のなさの背景には、性格ではなく過去の失敗経験が関係していることも。自分の判断が成功につながる確信を持てないのが原因で、結果として周囲に判断をゆだねてしまうのです。

自立心に基づいた前向きな思考や行動ができない人は、新しい仕事に挑戦したり、勇気を出して自分の意見を言ったりできず、成長するチャンスを失ってしまいます。困難な場面を乗り越える力が不足していて、途中で簡単に諦めてしまうのも難点です。自信のなさをカバーするには、粘り強く取り組み続けて、達成する経験を積み重ねていく必要があるでしょう。

社員の自立心を高める方法として、自己分析を促す取り組みを導入しましょう。自己分析には、自己理解を深めることを通して、自分の軸を見つけられるというメリットがあります。その際は、社員研修や面談などの場で、社員が自分に向き合うよう提案するのもひとつの手です。

一般的に自己分析では、まず自分の考え方を整理します。「大切にしたい価値観はなにか？」「その価値観が生まれた背景にはなにがあるか？」など自分自身に問いを投げかけ、掘り下げて現状を把握させるとともに、今後目指すべき目標を明白にさせましょう。

また、本人が自分の特徴を知ることも大切です。自分の思考パターンや、長所・短所を分析すると、適切な方法で訓練して仕事のパフォーマンスを高めやすくなります。こうした自己分析の結果を踏まえて、仕事上の短期・中長期の目標を定め、成長を目指せると理想的です。

また少しでも多くの社員の自立心を高めるには、現状の企業風土を見直すことも有効です。組織全体で主体性や自走する意識を称賛するカルチャーを醸成すると、同僚同士でお互いの主体性を育む効果が期待できます。例えば、社員が自発的にプロジェクトを提案および実現できる環境を整えると、トップダウンの組織よりも社員の主体性を伸ばせる可能性があります。このとき、前向きなチャレンジによる失敗を快く認める文化があれば、挑戦に対する心配や不安な気持ちが和らぐでしょう。また、自走できる社員をより高く評価する制度設計を進めれば、自立心を育むうえでのモチベーションを高められます。

現在は自立心が弱いと感じられる社員も、成功体験を積ませることで、少しずつ自信をつけられる可能性があります。まずは、社員が成功できる機会を企業から提供しても良いでしょう。このとき、社員が努力次第で無理なく達成できそうな仕事を見極めて任せるのが、人材育成のコツです。最初は小さな挑戦かもしれませんが、次々と挑戦を繰り返すうちに、やがては大きな挑戦ができるようになるでしょう。

社員教育には少なからず時間がかかりますが、経験を着実に重ねることによって、社員が自信を持つきっかけとなります。失敗を恐れて周囲に判断をゆだねていた社員が、自ら動けるようになるようサポートしてください。