フリーライダー対策を研修で！生まない組織を作るマネジメントと社員の意識改革
更新日：2026年03月13日（金）
高い給与をもらっているのに仕事をしない上司、手柄を横取りする上司や同僚など、とかく話題となる、どこの職場にもいる、人の成果に「ただ乗り」するフリーライダー。なぜ職場内にこうしたフリーライダーが生まれてしまうのでしょうか。また、フリーライダーが生まれてしまった場合、会社としてどのような対応が必要なのでしょうか。本記事で解説していきます。
▼この記事でわかること
- フリーライダーは、職場（人）の成果にただ乗りする社員のことを指す
- 組織内でフリーライダーが生まれる背景には、評価制度や組織構造の問題がある
- フリーライダーは組織の活性化を妨げ、長期的には会社の成長に悪影響を及ぼす
- 具体的対策として、社員の行動を「見える化」し、360度評価などで公平性を保つ方法がある
- 管理職・一般社員向け研修で意識改革とスキル向上を行うことが、持続的な組織づくりに有効
フリーライダーとは何か
フリーライダーとは本来「ただ乗り」を意味し、経済学で公共財を論じる際に使われる概念です。公共財とは、消防や警察、放送のように、ある人が利用しても他の人の利用が妨げられない「非競合性」と、対価を支払わない人を排除しにくい「非排除性」を持つ財を指します。
例えばテレビ放送は、多くの人が同時に視聴でき、特定の人だけを完全に排除することが難しい性質があります。こうした特徴から転じて、職場において他人の成果や努力に依存しながら、自らは十分な責任や貢献を果たさない人をフリーライダーと呼びます。
部下が作成した資料をそのまま自分の成果のように発表するなどの行為が、その典型例です。
どうして組織内にフリーライダーが生まれるのか
上に挙げたケースは、現在日本の職場で実際に起こっていて、フリーライダーと呼ばれる人々の増殖が今問題になっています。
このような現象は、急に出てきたわけではありません。昔から、「給料泥棒」という言葉があるように、そうした社員はいましたし、ある程度の規模の会社組織になるとこうした社員が必ずいたのです。しかし、昔の会社はそれを受け入れ、それなりに機能していた面もあります。
高度成長がそうした人たちをもカバーしてきたのです。終身雇用が一般的だった昭和の時代は、そうした会社の「困った人々」を時間とコストをかけて教育し、人材として活躍できる場と機会を作ることができたのです。
また、組織構造がピラミッド型で管理職（高齢者）が少なく、毎年新入社員が入って来て、このピラミッド構造が長期にわたり維持できていたのです。そのため、バブル崩壊以前の日本では、職場のフリーライダー問題は深刻化せず、特に対処する必要もなかったと言えます。
しかし、現在は市場が激変し、状況が変わってしまっています。
高齢管理職者が多くなり、新入社員が毎年入る機会も少なくなり、こうしたピラミッド構造が崩れ始めてきました。その対策として、55歳役職定年制度というものが導入されたり、最悪の場合はリストラ（希望退職制度の履行）を実施したりして対応しています。しかし、それでもこのフリーライダー問題は依然として残っています。こうしたフリーライダーが組織に及ぼす悪影響を何とかしないと、組織の活性化に支障をきたすことになります。
フリーライダー傾向のある社員に共通する特徴やよくある例
ここでは、職場で見られやすい代表的な行動パターンを整理します。
当事者意識が希薄で責任感がない
任された業務に対して主体的に関わらず、問題が起きた際には「自分は関係ない」という態度を取る傾向があります。成果が出た場合は関与を主張する一方、失敗時には責任を曖昧にします。当事者意識の欠如は、周囲の信頼を徐々に損ない、チーム内の連携を弱める要因となります。
仕事を怠けて最低限しか行わない
必要最低限の業務しか行わず、改善提案や付加価値の創出には積極的に関わりません。忙しさを装うことはあっても、実質的な成果は限定的です。この状態が続くと、他の社員に業務負担が偏り、組織内の不公平感が強まります。
部下や後輩へ横柄な態度をとる
自らは責任を負わない一方で、部下や後輩には過度に指示を出すなど、立場を利用した振る舞いが見られる場合があります。自分の評価維持を優先する姿勢は、育成環境を悪化させ、若手社員の成長機会を奪う可能性があるでしょう。
チームや他の人の成果の横取りが常態化する
チームで達成した成果を、自身の主導によるもののように説明する傾向があります。裏方の努力や周囲の支援を軽視する行為は、不信感を生み、協力体制を崩します。成果の帰属が曖昧な環境では、この行動が繰り返されやすくなります。
他の社員より自分を優先する
組織全体の目標よりも、自身の評価や立場を守る行動を優先します。負担の大きい業務を避け、目立つ業務のみを選ぶ姿勢は、結果としてチームバランスを崩します。短期的には問題化しなくても、長期的には組織力の低下につながるはずです。
フリーライダーが生まれる原因や生みやすい組織の特徴
フリーライダーは個人の資質だけで生まれるわけではありません。評価制度が曖昧であったり、役割分担が不明確であったりすると、貢献度の差が見えにくくなります。
また、働き方の多様化により業務プロセスが可視化されていない場合も、責任の所在が曖昧になります。制度設計と組織文化の両面が影響している点を見逃してはなりません。
フリーライダー問題が組織にもたらす影響
ここでは、企業経営の観点から見た主な影響を整理します。
職場のモチベーション低下・チームワークの乱れ
努力と評価が一致しない環境では、真面目に働く社員ほど不公平感を抱きます。その結果、挑戦意欲が低下し、協力姿勢も弱まります。信頼関係が崩れると、チームワークは機能しにくくなります。
新たなフリーライダーを生む
成果に対する責任が曖昧な状態が続くと、「真面目にやるだけ損」という空気が広がります。その結果、消極的な働き方が常態化し、新たなフリーライダーを生むかもしれません。
優秀な人材の離職・流出リスク
貢献度の高い社員ほど、公平性を重視します。不透明な評価環境が続けば、より健全な組織を求めて転職を選択する可能性があります。人材流出は企業の競争力に直結する重大なリスクです。
組織全体のパフォーマンス低下
一部の社員が責任を負わない状態が続くと、組織の生産性は徐々に低下します。短期的な業績には影響が見えにくくても、中長期的には競争力の低下につながります。放置は経営課題へと発展しかねません。
フリーライダーが生まれてしまた時の対処方法
まず、組織の「見える化」です。組織が、そこに所属する社員が何をしているのかわからない、見えないというのを見えるようにする必要があります。
例えば営業であれば、「営業日報の作成とその活用」で、各営業部員が、今、どこの顧客を訪問し、どのような商談を行っていて、その成果が評価される仕組み作りが良い例です。
また、フリーライドすれば、後でツケが回ってくる組織風土を作ることも大切です。人事評価制度の中に「360度評価」を導入することも一つの対応策と言えます。
このように、良い意味でお互いを監視し、協力できる長期的な人間関係がフリーライダーを防ぐ機能になるのではないでしょうか。
フリーライダーを防ぐための組織づくりと社員教育(研修)の重要性
フリーライダーを防ぐためには、仕組みづくりと同時に、社員一人ひとりの意識改革が欠かせません。制度を整えるだけでは限界があり、「なぜチームで成果を出すのか」「自分の行動が組織全体にどう影響するのか」を理解する教育が必要です。
特に近年は、多様な働き方の広がりによって個々の仕事ぶりが見えにくくなっています。だからこそ、自律的に動ける社員の育成と、公正な評価を行えるマネジメント力の両立が重要なのです。
そこで、管理職層には公正な評価と「見える化」を徹底するマネジメントスキルや部下育成・指導力が、一般社員には自律的に成果を生み出すプロ意識とスキルが、これまで以上に強く求められています。
社員一人ひとりの意識と行動が変わることで、フリーライダーを生みにくい職場風土が形成されます。つまり、研修による意識改革を進めることが、持続的に強い組織づくりの鍵となるのです。
フリーライダー対策におすすめ！社員教育研究所の研修一覧
フリーライダーの発生を防ぎ、組織の活性化を促す鍵は、外部の専門的な知見を活用した社員教育です。ここでは、現代の組織課題に対応する研修を専門的に行っている社員教育研究所のプログラムを厳選してご紹介します。
▼管理職向け
- 管理者養成基礎コース：管理職・管理者としての意識改革を行い、マネジメント力を基礎から伸ばす
- リーダーの条件 通学コース：短期間で部下育成・指導力を高める
- 組織力向上研修：メンバーの主体性を引き出し、協調型リーダーを育てる
- 判断、決断 そして問題解決学：マネジメント層・管理職向けに「問題発見・目標達成」のスキルを強化
▼一般社員向け
- フレッシュマン颯爽研修：社会人としての心構え・意識改革に注力
- 行動力パワーアップ：自ら積極的に行動し、成果を出す力を養う
- ビジネス特別実践研修：実践的なビジネススキルを身につけ、日々の業務で成果を出す力を強化
- GO!フレッシュマン現代の行動学：現代の働き方に合わせ、主体的に行動する姿勢と能力を育成
フリーライダーを生まないために、意識と仕組みの継続的改革を
フリーライダー問題の解決は、一時的な制度変更ではなく、「組織の見える化」という仕組みと、社員一人ひとりの意識改革という両輪で進めることが鍵となります。
管理職には公正な評価と育成力、一般社員には主体的に成果を出す行動力が求められますが、こうした人材育成を体系的に支援できるのが社員教育研究所の研修です。
持続的に強い組織づくりを目指すなら、ぜひ実績豊富な社員教育研究所にお任せください。貴社の組織課題を根本から解決するため、社員教育のプロとしてしっかりサポートいたします。
FAQ
フリーライダーとは何ですか？根本的な原因はどこにありますか？
フリーライダーとは、職場で他人の成果にただ乗りする社員を指し、高給与でも仕事をしない、手柄を横取りする行為が典型例です。個々の仕事が「見えにくい」こと、そして社員の自律性やプロ意識の不足が根本的な原因となっています。
フリーライダー対策として有効な方法は何ですか？
組織の「見える化」や360度評価、人事制度の整備、社員教育による意識改革が有効です。
社員教育研究所の研修はフリーライダー対策にどう役立ちますか？
管理職向け研修では、公正な人事考課や部下指導のスキルを習得し、フリーライダーを生まないマネジメント力を強化。一般社員向け研修では、当事者意識やプロ意識を確立し、自律的に組織に貢献する社員へと意識改革を促します。
この記事の監修者
株式会社社員教育研究所 編集部
1967年に設立した老舗の社員研修会社。自社で研修施設も保有し、新入社員から経営者まで50年以上教育を行ってきた実績がある。30万以上の修了生を輩出している管理者養成基礎コースは2021年3月に1000期を迎え、今もなお愛され続けている。この他にも様々なお客様からのご要望にお応えできるよう、オンライン研修やカスタマイズ研修、英会話、子供の教育など様々な形で研修を展開している。
