「報・連・相」の重要性と社員に徹底させることのメリット

2017年2月17日(金)

「報・連・相」の重要性と社員に徹底させることのメリット

報告、連絡、相談は社会人になってまず教えられるビジネスマナーですが、さまざまな要因によって徹底されていない企業も少なくありません。

「報・連・相」の実施を徹底すると、どのようなメリットがもたらされるのでしょうか。「報・連・相」の重要性について探ってみましょう。

「報・連・相」はビジネスマナーの基本

報告、連絡、相談は、社会人として必須となるビジネスマナーであり、業務の基本です。

「報(報告)」は与えられている仕事の進捗度や状態を知らせること、「連(連絡)」は仕事の目標を達成する上で必要な業務の連絡を行うこと、「相(相談)」は問題が発生した場合や難しい判断が必要となった際に、上司や同僚に相談することを指しています。

「報・連・相」は組織的に仕事を進める上で、少なからず行われますが、一部で実践されないだけで、トラブル発生の原因になりかねません。問題発生を未然に防ぎ、より効率良く円滑に遂行するためには、「報・連・相」を徹底して行わねばなりません。

「報・連・相」不足によるリスク

ビジネスマンにとって必要不可欠であるスキルの「報・連・相」が不足すると、リスク上昇にもつながります。

たとえば部下が失敗を報告しづらいと感じたせいで連絡や相談が遅れてしまっては、仕事やプロジェクトの進捗に大きな影響を及ぼしたり、顧客への対応が遅れてしまう可能性もあります。迷惑をかけたり計画にズレが出てしまうと、顧客満足度に影響を及ぼすだけでなく、業績にも影響が出てしまいます。「報・連・相」がしっかり出来ていないことは、リスクが増えるのと同じとも言えます。

「報・連・相」を怠ると、本人の評価が落ちたり作業の進捗が遅れるだけでなく、チームや会社にも影響があると覚えていなければなりません。社内全体で「報・連・相」の徹底を実践し、情報を共有することにより、トラブルを事前に察知し、対策を練ることが可能となります。

「報・連・相」の社外での意義

報告、連絡、相談は社内では勿論のこと、社外でも良い効果をもたらすことになります。たとえば取引先との交渉や顧客対応の際、「報・連・相」の徹底により、顧客側とサービス提供側双方の認識のずれを解消することにつながります。

コミュニケーションはお互いを理解する上で重要であり、また、徹底することで顧客満足度もアップが可能です。顧客満足度が上がれば業績にも良い影響を及ぼし、その結果、企業のイメージアップやブランドの浸透などへとつながるので、社外においても「報・連・相」は有意義であると言えるのです。

徹底させることで業務が円滑に

部下は上司を、上司は部下を支えるという信頼関係は、「報・連・相」によって醸成されると言っても良いでしょう。上司と部下のコミュニケーションが密になれば、業務の指示や引継ぎも不安なく行えます。報告や連絡、相談ができる部下なら、責任のある仕事を任せてもきちんと報告するため、上司としても安心できるはずです。

このサイクルは、仕事を任せることで部下も成長し、上司は他の仕事にも集中できるという信頼関係が成り立つことを意味し、責任転嫁とは違います。信頼関係が生まれれば、新たな仕事が発生しても効率よく業務を回せますので、部署としても更なる成長が見込まれるでしょう。

どうすれば徹底できるか

「報・連・相」の重要性については上記解説の通りですが、ではどうすれば社内に「報・連・相」を徹底できるのでしょうか。「報告、連絡、相談」は業務の一環であり、社会人として当然のコミュニケーション方法ではありますが、新入社員などは、その習慣がついていないケースもあり、徹底させるには、社員教育や人材育成が必要です。新入社員研修などを活用し、しっかりと定着させましょう。また、実務に就いた後には、上司や同僚との連絡の必要性について、状況に応じて教え込む必要があります。

また、上司が部下に対し指示を出したり、報告を受けるときは、部下を上手に叱ったり褒めることを意識するとよいでしょう。信頼関係が築かれることで、「報・連・相」もコミュニケーションの一環として、自然にこなせるようになるはずです。

「報・連・相」を徹底することにより、仕事が円滑に進むだけでなく、社外においても良い影響を及ぼします。「報・連・相」を徹底するために、上司は部下の個性に合わせコミュニケーションをとることと、その前の段階として、研修などで指導を行うことが大切です。「報・連・相」の徹底には時間も手間もかかりますが、その分営業成績や業務効率に対して高い効果が期待できるので、ぜひ実践してみてください。



この記事の監修者

株式会社 社員教育研究所 編集部

株式会社社員教育研究所 編集部

1967年に設立した老舗の社員研修会社。自社で研修施設も保有し、新入社員から経営者まで50年以上教育を行ってきた実績がある。30万以上の修了生を輩出している管理者養成基礎コースは2021年3月に1000期を迎え、今もなお愛され続けている。この他にも様々なお客様からのご要望にお応えできるよう、オンライン研修やカスタマイズ研修、英会話、子供の教育など様々な形で研修を展開している。

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