ヒューマンスキルを研修で行うメリット

カテゴリ:人材育成

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2018年3月3日(土)

ヒューマンスキルを研修で行うメリット

マネジメントスキルのひとつであるヒューマンスキルは、経営者や管理職など上層部だけに必要なものではありません。トップから新入社員まで全ての社員がヒューマンスキルを身につけることは会社にとって大きなメリットになり、逆に全く身についていなければ、大きな損害になりかねません。ここではヒューマンスキルを研修で行うメリットをご紹介します。

新入社員のうちからヒューマンスキル研修を

ヒューマンスキルはマネジメントスキルのひとつということで、上に立つ者に必要なスキルと思われがちですが、新入社員の頃から研修を行い習得させることも可能です。もちろん、初めから経営の根幹に関することを話し合えるようなスキルを学ばせるわけではありません。

まずは身だしなみを整え、お客様や同僚に気持ちよく対応できるところから指導していくことです。同じ会社で働く人同士が同じ基準を守って業務にあたれば、統制が取れた優良な企業という印象を与えることでしょう。

お客様や取引先とのコミュニケーションに必須

入社し研修を受け仕事を担当し始めれば、すぐにお客様や取引先と関わることになります。すると、それまでの自身の経験による行動が出やすく、ヒューマンスキルが十分にないことも少なくありません。

これではお客様が意図していることをなかなか理解できなかったり、取引先と交渉でもこちら側の考えが伝わらないということが起きてしまいます。これらはコミュニケーションが上手にとれないことが原因にあるため、自社内でも上司の指示をきちんと把握できなかったり、同僚に気持ちが伝わらなかったりする場合もあるのです。そのため、コミュニケーション力の向上を目的に、新入社員へのヒューマンスキル研修が必要になります。

ヒューマンスキルは会社の利益につながる

例えば社内でプロジェクトを立ち上げた時、そのメンバーの中にヒューマンスキルの未熟な社員がいたとします。すると、一部でプロジェクトに対する意識のズレが生じ、業務がスムーズに運ばない可能性があるのです。そのうえ、やる気のない社員がたったひとりいただけで、そのプロジェクトの士気は下がりやすくなってしまいます。

このような事態を防ぐため、ヒューマンスキルの研修は役立ちます。自分は企業の一員であることを認識させてテキパキ行動し、コミュニケーションを円滑に取ることを心がけながら、毎日の業務に取り組むように導きましょう。

思わぬミスを防げる

コミュニケーションが円滑にとれていることは、予期せぬミスを未然に防ぐことにもつながります。チーム内で社員同士のコミュニケーションがとれていれば、報告・連絡・相談がスムーズに行われるため、仕事のうっかり忘れやミスも防ぐことができます。ミスのない仕事は当たり前と思う人もいるでしょう。しかし、ミスの防止はこれらのコミュニケーションがしっかりとれていることが前提になっています。

もしコミュニケーションがスムーズにとれていないと、例え自分の仕事はきちんとこなしていても、実は手順や内容が違っていた、ということもおきかねません。それがお客様にとって重要な内容であるほど、大きなミスとなり企業に損害を与える結果にもなってしまうでしょう。

自社で指導することが難しい時は外部講師の依頼も

では新入社員研修でヒューマンスキルの指導も行おうと思っても、その内容を担当するにふさわしい人が見つからない、ということもあるでしょう。また、研修部門が設置されていない会社では、社員が通常の仕事とは別に研修講師を行うための準備まで負うことになり、多忙で不可能というケースも少なくありません。

そのような場合にはプロの講師に依頼し、ヒューマンスキル研修を行う方法があります。外部へ依頼することで費用は多少増えますが、自社社員に負担をかけず、しかも無駄なく必要な内容の研修を開催してもらえることは、会社にとってもメリットとなるでしょう。また、複数の企業でも研修を行っている経験から、他社と比較した話を聞くことも意識のアップに役立つはずです。

新人研修でもヒューマンスキル指導を行おう

企業で仕事をする上で欠かせないヒューマンスキルを身に着ける研修を、新入社員に対して行うことでのメリットをまとめると次のようになります。

  • 社内で同じ意図を目指した仕事ができる
  • 入社後すぐにお客様や取引先などとのコミュニケーションに役立つ
  • 会社にとっての利益につながる
  • 思わぬミスを未然に防ぐことができる
  • プロの外部講師に研修依頼すると自社社員の業務に支障が出ない

しっかりとヒューマンスキル研修を行い、その中でひと皮むけて新しい自分となることができれば、その後の業務の中で、今までとは違った自分として活躍することができるでしょう。それは社員自身にとっても企業にとっても大きなメリットになるのです。



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