当事者意識の必要性｜主体性に欠ける社員に自分事化を促すには？

ビジネスシーンにおいて重視される当事者意識とは、物事に関して「自分自身も責任者の一人である」という自覚を持っていることを指します。自分は企業の大切な関係者の一人であるという事実を理解し、仕事は自分と直接関係のある重要な事柄だと認識している状態です。目の前にある仕事を“自分事化”し、常に自分がすべきことを見つけて、能動的に行動できる姿勢ともいえます。そんな当事者意識が強い人には、責任感や主体性があるのが特徴です。

責任感とは、自分の責任を重要なものとして捉える気持ちを意味します。一方で主体性とは、自分の意思や判断によって行動する能力を意味します。その反対に、物事を他人事として傍観したり、周りの誰かに決断を任せきりにしたり、失敗の原因を他人に押し付けて言い訳したりするのは、当事者意識が薄い状態といえるでしょう。当事者意識が欠落した社員が多いと、企業にとって大きなデメリットとなります。企業の生産性を高めてさらに発展させるためにも、当事者意識の強い社員が求められています。

一人ひとりの社員の当事者意識は、社員教育によって高められる可能性があります。社員の当事者意識が高まると、本人の成長につながるだけでなく企業にも多くのメリットが期待できるため、ぜひ社員の育成に取り組みましょう。職場に当事者意識の強い社員が増えると、一人ひとりが責任をもって自分の業務を完遂するようになり、仕事の精度や生産性が高まります。さらには、個人が積極的に仕事の幅を広げることで、企業の発展が加速されるでしょう。

当事者意識の強い社員は、成長のスピードが速い傾向にあります。その理由は、他人からの“やらされ感”がなく、前向きに仕事に取り組めるためです。現状に満足せず努力し続けるからこそ、周囲の信用を得ながら高い成果へ向けてコミットできます。新入社員を含めた社員の教育には、当事者意識を強める仕組みを取り入れるようおすすめします。

目標が不明瞭な場合は、周囲の状況を「自分と無関係なもの」として捉えて危機感が薄れやすく、積極的な行動も生まれません。また、明確な目標がないまま惰性で働き続けると、モチベーションが低下しやすいといえます。

社員に当事者意識を持たせるには、まず一人ひとりが明確に自分の目標を定める必要があります。自分に課せられた具体的な役割を把握できなければ、主体的に行動するのは難しいといえます。仕事の目的や意義を自分なりにイメージさせるためにも、目標設定について見直してみましょう。

人間としての根本に意志の弱さがあると、主体的な考えに基づいて仕事にあたることができません。自分の力で決断ができなかったり、物事を中途半端な段階で諦めてしまったりすると、仕事にも支障が生じます。責任感や根気が足りないため、自分で責任を持つべき業務を最後まで全うできない人もいます。

こうした人は必然的に、当事者意識が希薄な状態となるでしょう。いつも上司や同僚に判断を任せている、常に指示を待っているといった態度はその一例です。このような傾向は、人生における判断軸が弱く、自分に自信がない人によく見られます。

他人に責任を押し付ける“他責思考”は、個人の成長を阻む要因となります。物事の結果に自分の責任を認める“自責思考”や、自分の責任を重視する当事者意識とは、正反対の考え方といえるでしょう。

自分の仕事が行き詰まったときやミスしてしまったときに、上司や同僚のせいにする癖や、周囲の環境や状況を理由に言い訳をする癖がある社員は、大きな成長を見込めません。事態を好転させて問題解決を図るには自分が何をすべきか、自発的に考えられないためです。大きな成長が期待できる“自責思考”への切り替えが求められます。

組織全体における自分の役割を理解するためには、広い視野で物事を見ることが大切です。与えられた仕事をこなすだけで満足したり、いっぱいいっぱいになっていたりする社員は、ほかの人の取り組んでいる仕事に対して単なる傍観者になりがちです。

自分の身の回りや企業の将来にまで視野を広げて、他人事という認識を改めることから当事者意識が芽生え始めます。自ら手を挙げてプラスアルファの仕事にチャレンジしたり、周囲の人を積極的にサポートしたり業務を分担したりする積み重ねで、少しずつ周囲へ目を向けられるよう促しましょう。

一人ひとりの社員に、組織の目的や目標を共有するとともに、自分自身の明確な目標を設定させましょう。このとき、社員が自分で目標の内容を定めたほうが、組織で求められる役割を自覚しやすくなります。どんな仕事を与えられたとしても、目の前の業務を自分で立てた目標と関連させて“自分事化”し、個人の成長につながるポイントを見つけられると理想的です。

当事者意識の強い社員は、たとえ自分の希望とは異なる仕事を与えられたとしても、自ら仕事の意味を見出して高い成果をあげられます。

社員の当事者意識を高める方法として、企業が社員の考えを聞く時間を設けて、現場の意見を吸い上げる仕組みを作りましょう。たとえば、定期的にミーティングを開催して発言を求めたり、上司と部下で1on1ミーティング（個人面談）を実施したりする方法があります。

その際は、仕事に対する課題感、今後の展望、組織や会社への改善提案などを自分の言葉で説明させましょう。自分の意見が受け入れられると不安が和らぎ、かつ社内でのコミュニケーションが充実すると、企業に対する帰属意識が醸成されやすくなります。

また吸い上げた意見は、よいものであればプロジェクトや業務などに反映させましょう。単なる作業者としてのみ当事者意識を求めても、やる気も使命感も向上しません。意思決定に参加できるという気持ちが当事者意識を持つことにつながります。

一人ひとりに自分の責任を自覚させるには、日頃から社内に期待の言葉を伝える組織文化があると良いでしょう。社員に期待する役割を共有すると、自分の仕事の目的や意義を考えるきっかけとなり、所属する人間の当事者意識が育まれます。

その際は、上司やリーダーとの信頼できる関係性のなかで伝えるのがポイントです。組織全体を俯瞰した視点からチームが果たすべき役割を説明しつつ、その中における相手の役割に対する期待感を述べましょう。自信をつけた社員が自発的に役割を全うしたり、仕事の幅を広げたりする状態が当たり前になると、企業のさらなる発展が期待できます。

上司やリーダーといった管理職は、部下の当事者意識を高めるために適宜フィードバックを行う必要があります。ここでいうフィードバックとは、自分の判断を開示することです。どのような思考に基づいて評価を下したかを明らかにすると、部下は自分なりに判断する方法を学びます。

その反対に、何も反応をしないのは、モチベーションの低下につながります。社員の成果を称賛し、課題として今後の期待を伝えましょう。フィードバックを通して強みと弱みを自覚できると、成長意欲が芽生えて当事者意識が高まる可能性があります。