意思統一の重要性｜会社と社員の方向性を合わせて成果最大化を実現

多数のビジネスパーソンが集う企業では、一個人の力を超えた大きな成果をあげられる可能性があります。そこで重視したいのが「意思統一」です。読み方は「いしとういつ」で、「意志統一」とどちらが正しい表記か紛らわしいですが「意思統一」表記が一般的でほとんどです。意思統一とは、考えを一つにまとめることを指します。より具体的には、組織で働く従業員が会社のビジョン・目標・行動基準などを踏まえて、各自の役割や目標を理解し、意思を合わせることともいえます。

こうして意思統一を図るメリットは、組織内における認識の齟齬を減らして、スムーズなコミュニケーションを実現できることです。言い換えるなら、共通の認識を前提として意思の疎通ができるということです。また、意思統一は社員の仕事のパフォーマンスや、会社に対するエンゲージメントの向上にもつながると考えられています。会社のビジョンが共有され、メンバーが自分の役割を把握できている組織では、個々人が目標達成へ向けてベストを尽くそうとするためです。

その反対に、社内の意思統一が不十分な場合は、会社・部署・チームの方向性がバラバラとなってしまうおそれがあります。こうした状態では、業務に対するコミットが弱くなりやすいのがデメリットです。個々人の取り組みのみに頼り、チームでの相乗効果を発揮しにくい体制では、生産性の低下や売上目標の未達にもつながりかねません。成果をあげる組織づくりにおいて、意思統一が重要です。

前述の通り、意思統一は組織の可能性を拓く重要なポイントです。しかしながら、多数のビジネスパーソンが存在する集団では、社員それぞれの立場や考え方が異なります。たとえ同じ組織に所属していても、一人ひとりの役割・保有する情報・業務の目的には大きな違いがあることも。そんななか意思統一を図ると、全体の方向性にズレが生じやすく、成功させるのは非常に難度が高いといえるでしょう。リーダーである経営層やマネジメント層、人事・総務にかかわる社員は、こうした難しさを念頭に置き、社内の意思統一へ向けた取り組みを積極的に推進しなければなりません。

企業全体の方向性をまとめあげるには、会社のビジョンや戦略のほか、短期および長期目標について、定期的に社内で共有する施策が有効です。たとえば、日常的な朝礼での顔合わせや、四半期・半期ごとの全体集会などを実施しても良いでしょう。社内の集会は、一見すると日頃の業務に対する直接的な効果を実感しにくいかもしれませんが、開催によって意思統一を推進する意味合いがあります。各参加者が用意された時間を有意義に活用するためにも、会合の目的を理解したうえで参加させることが大切です。

会社のビジョン・ミッション・バリューのほか、行動基準や部署ごとの方針などは、共有の仕方に細心の注意を払う必要があります。その理由は、一般的に用いられている表現を使って説明すると、一人ひとりの捉え方に違いが生じてしまうおそれがあるためです。自社で重要なテーマや価値観についての解釈を統一するには、独自の共通言語で表現してはいかがでしょうか。自分たちが定義した言葉で伝えれば、抽象的な概念を伝える際に方向性や認識のズレが生じにくく、円滑な意思統一が期待できます。また、共通言語の創出は、社員が愛着を持てる組織文化を育むという観点からも有効な方法です。

意思統一を実現する前提として、まず社員の納得感がなくてはなりません。チームメンバーがリーダーの指示に従って施策に取り組むのではなく、納得感を持って互いに協力できると理想的です。このとき、目標達成時の姿を共有して目指すべき未来に対する共感を促し、意思統一の動機づけをする方法があります。適切な動機づけを行えば、モチベーションアップによって主体的な行動が期待できるでしょう。メンバーの納得感を大切にする方針は、社員満足度の向上や、会社に対する信頼感・エンゲージメントの醸成にもつながります。

ビジネスの現場には、社内での連携や各種会議など、同僚とコミュニケーションを取る場面が数多くあります。これらのシーンでは、あらかじめ現状・課題点・決めるべきことなどを明示し、相互に認識を合わせたうえで話し合うことが大切です。事前に現状認識を揃えておくと、重要な主題から話が逸れてしまったり、検討するべき論点が抜けてしまったりするのを防ぎやすくなります。話し合いの目的を全員で共有することによって、社内のコミュニケーションの生産性を高め、意思統一を推進しましょう。

職場では、立場の異なる社員が共に働いています。上司と部下はその代表といえますが、こうした立場の違いが社内のコミュニケーションに影響を与えやすい点に留意しましょう。たとえば、部下が上司に対して「自分の意見を言いづらい」と感じているケースも珍しくありません。こうした傾向を踏まえて、上司は常に中立を意識し、部下の意見へ耳を傾ける配慮が必要です。トップダウンで方針や指示を伝えるだけでは、意思統一へ向けて社員の納得感を得られないおそれがあります。部下とのコミュニケーションでは傾聴の姿勢を取り入れたり、ペーシングやミラーリングなどのテクニックを利用したり、工夫してみましょう。

社内での重要な決定事項があれば、速やかに内容に対する意思統一を図りましょう。このとき、結論を曖昧にしないことや、次に取り組むべきことを明確にすることが大切です。議論の時点で反対意見があれば、両者が判断に至った理由や背景などを丁寧に解説し、全員の合意を得られるまで十分に検討します。単に多数決の結果で採用したり、一部の社員のみで物事を進めたりすると、社内のコミュニケーションが深まらず、反対意見を有効活用することができません。また、採用となった決定事項はすぐに実行すると、社員が自らの意見で会社を変える自信につながり、組織づくりのモチベーションを高められます。