後継者育成の重要性と育成方法について

2018年10月14日(日)

後継者育成の重要性と育成方法について

後継者問題は、さまざまな企業において生じる悩みではないでしょうか。去りゆく自分の仕事や立場を適任者に任せたい、とはいえ、業務内容が多岐にわたり難しい内容であればあるほど、引継ぎはなかなかうまくいきません。最悪の場合、業績悪化や倒産といった影響も考えられます。

そんなときにポイントとなるのが、後継者の育成についてです。後継者育成の重要性、そしてどのような育成方法が有効なのかをまとめたので、ご紹介します

なぜ後継者問題が重要なのか

後継者問題は多くの会社で必要性が高まってきているため、近年特に注目を集めています。その最大の理由は、少子高齢化です。2012年の段階においては、団塊世代が一般的な定年年齢である65歳前後を迎えるため、大きく問題視されました。そしてその状況は、2018年現在もなお変わりません。相変わらずの少子高齢化傾向にある上、長期雇用を好まない企業人が増えてきています。

従来、後継者問題というのは身内間でおこなわれるものでした。会社のトップともなれば、せっかく築き上げた会社の地位を身内に引き継ぎたい、と考えるのが一般的であったのです。そのため、人材の選定についてそこまで複雑さも伴いませんでした。ですが近年は違います。より柔軟な考え方が広がってきており、社内全体、さらには社外ヘッドハンティングなども踏まえ後継者を選ぶというケースまで増えています。

後継者を目指す人材は、決して少なくないでしょう。まぎれもないキャリアアップのため、喜んで引き受けたい人が多いはずです。ですが、上に立つに相応しい人材を厳選するとなると、かなり難しい作業となります。だからこそ、適切な人材の選定と効果的な教育が重要なのです。

後継者を選び教育するための準備

後継者選びは、慎重に進めなくてはなりません。会社やポストの命運を託すのですから、中途半端に選ぶわけにはいかないのです。そのため、最初に計画を立てることに力を注ぎましょう。主として、以下の6つの作業に分類することができます。

  • 経営方針を見つめ直し明確に理解する
  • 今後経営戦略を進めるにあたって必要となってくるポジションを決める
  • ポジションにふさわしい人材がどのようなスペックを必要とするか割り出す
  • スペックに相当する候補者を何人か選出する
  • さらに候補者を見極め、どういった育成プランが適しているかの立案作成
  • 決定された育成プランを実際に実行して候補者をモニタリングする

このように、後継者を選定するだけでもかなりのステップを踏みます。ですが、選定するためのふるいの目をあらかじめ細かくしておけば、あとはスムーズに適切な後継者をピックアップできます。手間と時間が必要ですが、おこなって損のない作業でしょう。

スピード感よりも地道な教育を

後継者育成が急務であるならば、できる限り早く育て上げて継承したいところでしょう。それこそ、キャリアを段飛ばしで経験させる方法も頭に浮かぶかもしれません。しかし、これは避けるべきやり方です。可能な限り、一段一段キャリアを踏み経験を蓄積させましょう。

これにより、現場でしっかりとした経験を積むことができ、ふさわしい感覚を身につけられます。現場感覚のない管理者は、下の人間の目線に立てず、理想的でない上司となることでしょう。

また、まとめられる社員側に良い印象をもたせることにもつながります。同じ現場で働いたことがある人、さらには周囲に認められる優秀な手腕を誇っていたとなれば、すんなりとポストを引き継げるでしょう。社員抵抗のあるままで交代すると、馴染むまでに時間を要してしまいます。

上に立つ人間のマインド

管理職や経営者の経験がある後継者なら良いですが、経験がない、もしくは浅い場合はマインド面でもポイントを押さえるべきです。イメージだけで突き進んでしまうと、思わぬ罠に陥るかもしれません。主には、以下の4点を意識することが重要です。

  • 知識ばかり詰め込んだ頭でっかちにならず、柔軟さを意識する
  • 同じ悩みを持つ同士での傷のなめ合いのような会話は厳禁
  • 人付き合いは地に足の着いた行動的かつ改革的な人間とおこなう
  • 社内経験のみならず社外での学習も進んで実践する

とにかく、現状に満足せず、常に成長の意識を持ち続けることが大切です。企業や組織、そして社会も日々変化しています。状況に合わせた対応ができる人材こそが、理想的といえます。

後継者教育の注意点について

後継者とは、とにかく会社の命運を託す存在に他なりません。そのため、しっかりと考え抜いて選ぶことが大切です。

ポイントとしては、候補者を広い視野で探すという点です。親族や従業員はもちろん、まったく関係のない第三者まで意識しても問題ありません。本当に適切な人材をピックアップできるよう、アンテナを広く張りましょう。

また、周囲にいる専門家の力を借りることも有効です。税理士やコンサルタントといった、その道のプロの意見も参考にしてください。プラスアルファの精度における後継者選びや育成が可能となるでしょう。

ポイントを押さえた後継者教育が大切

このように、後継者選びは、事業やポストをただ引き継ぐだけとはいえ、決して簡単なことでもありません。適切な手順や注意点を把握して、理想の人材が選べるよう意識してください。上記の知識が基本となるので、ぜひ参考にしてください。



この記事の監修者

株式会社 社員教育研究所 編集部

株式会社社員教育研究所 編集部

1967年に設立した老舗の社員研修会社。自社で研修施設も保有し、新入社員から経営者まで50年以上教育を行ってきた実績がある。30万以上の修了生を輩出している管理者養成基礎コースは2021年3月に1000期を迎え、今もなお愛され続けている。この他にも様々なお客様からのご要望にお応えできるよう、オンライン研修やカスタマイズ研修、英会話、子供の教育など様々な形で研修を展開している。

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